iDeCo・NISAシミュレーター　どっちが何万円得か

年収と退職金を入れると、同じ額をiDeCoとNISAに積み立てた場合の差が出る。俺が note の記事で使った計算を、自分の数字で動かせるようにした。

月2.3万円を30年、NISAとiDeCoに同じ額を入れた場合

iDeCoの方が118万円多く残る

入れた額は828万円、積み立てた結果は1,340万円。課税所得は約177万円で、掛金のうち戻る割合は15%（所得税5%＋住民税10%）。

差がつくのは3か所だけ

NISAでもiDeCoでも、同じ商品を同じ額買えば増える額は同じだ。違いは、iDeCoは入れた年に税金が戻ること、受け取るときに税金がかかること、口座の手数料がかかること。戻る税金が残りの2つより大きければ、iDeCoの方が多く残る。

年収を動かすと戻る税金が変わり、退職金を動かすと受け取るときの税金が変わる。退職金を0から2,000万円に上げると、結果がいちばん大きく動く。

計算のしかたは note の記事に図つきで書いた。

60歳までに使うかもしれない金。iDeCoは原則60歳まで引き出せない。この計算は、60歳まで一度も使わない金の話だ。途中で必要になる金を入れると、足りない分をどこかで借りることになる。

住宅ローン控除で所得税がほぼ0円になっている人、扶養の範囲で働いている人は、入れた年に戻る税金がこの計算より少ない。源泉徴収票の「源泉徴収税額」が0円なら、戻る所得税はない。

受け取るときの決まりは、これまでも変わってきた。何十年か先の決まりがいまと同じかは分からない。

金額はメガネのざっくり試算（概算）。年ごとの増える割合は計算のための仮定で、将来の運用成果を示すものではない。
独身・給与収入のみ・社会保険料は年収の15%・ほかの控除なし・積み立てる間ずっと同じ年収として、令和8年分の税率で計算している。家族構成や控除で変わる。年収1,000万円を超えると実際の社会保険料は15%より低い。
住民税は10%。復興特別所得税は入れていない。課税口座の税率は20.315%。
iDeCoは一時金で、会社の退職金と同じ年に受け取る場合。退職所得控除は、積み立てた年数と勤続年数の長い方で1回分。年金として受け取る場合や、受け取る年をずらす場合は別の計算になる。
iDeCoの手数料は月171円と加入時の2,829円（2026年4月時点。金融機関によって変わる）。掛金の上限は働き方と企業年金の有無で変わる。
特定の商品・制度・金融機関をすすめるものではない。投資は自己責任で、個別の助言ではない。税額の判断は税務署・税理士に確認してほしい。